不動産とETFの関係(REIT)

どうもガブリです。

先日ETFについて書きましたが、不動産投資においてもETFが関連する商品が存在します。

それが「REIT(リート)」です。

不動産投資といえば戸建て、マンション、アパートなど区分所有や建物所有と、大きな資本をベースにした投資というイメージがあるかと思います。

先日ETFは少額から投資が可能だということを説明しましたが、つまりはREITというものは少額で不動産投資が可能ということです。

その仕組みは、直接不動産を所有するのではなく、ファンドを通して投資信託のように複数の不動産の一部に投資ができるシステムとなっています。

ファンドはREITで集まったお金でオフィスビルやマンション、ホテルなど複数の不動産を所有し、それらの賃料収入や、時には売却益を収入源として投資家に分配する仕組み。

日本では初めてREITが導入されたのが2001年であり、割と若い投資手法ではありますが、現在では60銘柄以上存在し、ETFとしても10銘柄程度存在する人気の商品です。

個人が所有する通常の不動産投資の場合、規模的にも居住用のものを購入するのがスタンダードですが、REITでは全体の4割ほどがオフィス所有であり、その他、「商業施設」「住宅」「物流」がそれぞれ15%前後といった構成で上位を占めています。

そういった意味でも扱う不動産の規模や種類が違うので、一概に「少額でできる不動産投資」と一律に表現はできないところですが、具体的なその違いについて考えてみましょう。

直近でいうと、コロナウィルスの影響によって経済は不安定となり、都心の高額な賃料のオフィスの退去数は増えています。

それが懸念材料となり、実際にオフィスをたくさん所有するREITの平均値を知る「東証REIT指数」を見てみると、コロナウィルスの威力が徐々に発覚していった2月下旬あたりから急激に価格が下がり、1ヶ月程度で約50%減になってしまっています。

その後価格は少し戻しているものの、コロナウィルス騒動の前ほどには価格が戻っていないのが現状です。

このように、高額賃料のオフィス退去による不安は顕著にチャートから見ることができます。

それとは逆に個人所有規模の居住用物件に関しては、そこまで退去も増加しておらず、大きな影響はない状況です。

コロナウィルスによる経済的影響は株式市場などにも大きな影響を与え、このような時期に適切な投資をするというのは難しいことですが、その中でも居住用物件の安定感は割とあると実感しているところです。

とはいえそれでも「とりあえずは少額で！」と考える人も多いと思うので、60以上のREIT銘柄から選定するのも良いですし、もっと広く投資したい人は日経平均株価の不動産バージョンともいえる東証REIT指数に連動する「REIT ETF」に投資するといった方法も良いかもしれません🙆🏼‍♂️