保険ってどういう基準で加入してる？

どうもガブリです。

何か将来のことを考えた時に日本人の多くが検討するのが「保険」だと思います。

日本人の保険加入率は8割とも言われていて、加入していない方が珍しいともいえる状態です。

そんな中、僕自身ファイナンシャルプランナーという資格を持つ立場上、いろんな方から「どんな保険に加入したら良いの？」という質問を受けることがあります。

そんな時に思うのが、「そもそも保険に加入する必要があるのは間違いない？」ということです。

日本人の8割が加入しているくらいですから、若い時に親が決めて加入したものをなんとなく継続しているという人も一定数いますし、本当に自分に必要な内容の保険に加入しているかどうかを把握している人はかなり少ないでしょう。

「安心を買う」といえば聞こえはいいですが、本当に必要かわからないものに毎月数千円から数万円かけるのは、あまりにも高い買い物と言わざるを得ません。

そこで今回は“医療保険“に的を絞って、

・高額療養費制度

というものについて書いていこうと思います🖋

保険で“高額“と聞くとちょっと保険に詳しい人なら「自分や家族のために払った年間の医療費に対して実質負担額が10万円を超える場合には、その超えた金額をその年の所得から差し引くことができる（上限200万円）」というものをご存知かもしれません。

しかし今回書くのはそれについてではなく、1ヶ月（その月の1日から末日までの間）の医療費の負担額が一定の基準を超えた支払いとなった場合に、超えた分が国が支給してくれるというものです。

そもそも医療を受けた際に健康保険証の提示をすることで、その医療費の支払いは3割負担となることはご存知かと思いますが、手術など行ったことで合計医療費が高額なゆえに3割の負担でも高額となってしまうことはあるかもしれません。

そんな時に覚えておきたいのが今回書くことの趣旨となっている「高額療養費制度」というもの。

上限額となる金額については収入によって異なるため、それについても把握しておく必要があります。

月の給与（標準報酬月額）が、

・26万円以下の場合、実質負担上限額は57,600円

・28万円〜50万円の場合は、80,100円＋（医療費−267,000円）×1%

・53万円〜79万円の場合は、167,400円＋（医療費−558,000円）×1%

・83万円以上の場合、252,600円＋（医療費−842,000円）×1%

という計算式となっています。

式を見て分かりづらいという人のために簡単に計算方法を説明すると、

例えば標準報酬月額が28万円〜50万円の人が100万円の医療費に対しての3割となる30万円を自己負担分として請求されることになった場合、合計医療費である100万円から計算式にある267,000円を差し引きます。

すると、733,000円となりますが、これの1%にあたる7,330円と、80,100円を足した87,430円がヒト月の上限支払い金額です。

つまり100万円の医療費に対して10分の1以下である金額の拠出で足りてしまうわけなのです。

保険に加入する際に、生命保険に加え、もしもの事故のためになどの理由で医療保険にも余計に厚みを持たせている人を多く見かけますが、実際に生涯の中で何度も事故等に遭うなど、高額医療を受けなければならないケースは少ないはずです。

そのもしもに必要以上の金額を支払っているくらいなら、そのお金を貯蓄や投資に回して、万が一の場合にはこの高額療養費制度を使用すればいいわけです。

このように、国が保証する制度は意外とそれなりにあるので、保険屋さんは商品を売るために多くを語りませんが、自分なりに勉強をして必要な分を最低限の金額で抑える努力をするべきでしょう。

今一度自分の保険の内容を確認し、必要以上の保障に対してお金を払っていないか確認してみましょう🙆🏼‍♂️