#経済ニュースをガブリ

宅建士、賃貸不動産経営管理士、FP2級、AFPとして活動するの私ガブリが経済ニュースや日常を綴っていきます🖋

株式市場を観察するために大事な指標。

どうもガブリです。

 

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株式投資では個別の企業の成長性などに投資するという意味合いが強いので、企業単体を観察してしまいがちですが、株式価値はもっとマクロな世界観で変化していっています。

 

そのため、多くの投資家はさまざまな指数や数字などを指標として株式売買などの意思決定しており、そういった人たちと戦っていく戦場だということを意識していないといつか大きな損失をこうむってしまうかもしれません。

 

そこで今日は、投資を始めたばかりの人に向けてどのような指標をチェックしていけば良いのかなどについて書いていきたいと思います🖋

 

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株価の変動の特徴をおさえるために原点に戻ると、株価は買いたい人と売りたい人のバランスで決まるということです。

 

つまり買いたい人が多ければ価格は上がり、売りたい人が多ければ価格は下がります。

 

そのバランスに影響する要因は、企業の業績や景気の動向、さらに世界的な情勢や類似銘柄との比較など多岐にわたります。

 

さらに株価の変動については確実な再現性がないため、例えば業績が良くなれば株価が上がるわけでもないし、景気が下向きだからといって株価が下がるわけでもなく、たくさんの情報を組み合わせて考えた上で良い答えが導き出されるのです。

 

そのためにもいろんな指数などの指標は把握しておくべきであり、自分が保有する株式の価値がどのように変動していくのかは予想していかなければなりません。

 

よく「長期保有するならあまり株価変動に敏感にならなくて良い」といったようなことも言われますが、あれは半分正解で半分間違いです。

 

なぜなら長期保有することで現在1,000円の株価が5年間で2,000円になったとしても、その間に1年間で1,000円の株価が2,000円になっている企業が他にあるとすればそれは機会損失になってしまうからです。

 

機会損失に恐れてコロコロ保有銘柄を変えるべきではありませんが、多くの役立つ情報を知ろうとせずに機会損失をこうむってしまうのは勿体ないですよね。

 

では具体的にどのような指標があるのかを見てみましょう👀

 

日経平均・NYダウ

国内の株式の場合は日経平均アメリカの株式の場合はNYダウが主な株価の指標になります。

日経平均は一部上場企業から選んだ225社を対象に株価を平均したもので、国内の景気などを知る指標として優れており、NTダウでは30社と絞られているので個別銘柄の影響を受けやすい傾向にありますが、アメリカの株式市場の動向を掴むには重要な指標となります。

 

②小売売上高

小売・サービス業の月間売上高のサンプル調査に基づく景気関連の経済指標。

「消費者が何にどのくらいのお金を使っているのか」を把握することができるので、個人消費動向の目安となります。

 

日本においては経済産業省による「商業動態統計調査」や各小売協会、団体が発表している「販売統計」などが利用されています。

 

③鉱工業指数

国内の鉱業と製造業における商品数、出荷数、在庫数、生産能力、稼働率を指数化したもの。

生産活動や需要動向、原材料の動向などが把握できるようになっています。

 

日本では経済産業省が毎月発表しているので、チェックしてみましょう。

 

④機械受注

機械メーカーが受注した設備投資用の機械の受注額を内閣府が集計したもので、6〜9ヶ月後の景気先行指標として利用されている。

景気予測の際に最も重視されるのは、月ごとの変動が比較的小さい民間需要です。

 

設備投資は増産に不可欠なので、設備投資に積極的かつそこから利益を出すことができる企業は“稼ぐ力がある”ということになります。

 

⑤実質GDP

国内で生産された商品・サービスの付加価値を表す国内総生産と呼ばれるGDPには「名目GDP」と呼ばれるものと「実質GDP」と呼ばれるものに分かれます。

名目GDPは実際の市場価格に基づいて算出されるため、物価変動の影響を受けます。

一方、実質GDPは物価変動要因を除外して、基準年の価格水準を基準に算出されます。

特定の年に算出された財の本当の価値を把握する際にも役立つ指標です。

 

消費者物価指数(CPI)

全国の世帯が購入する商品やサービスの平均的な価格変動を数値化した統計指標で、総務省が毎月発表している。

全商品を対象とする「総合指数」、生鮮食品以外の500品目を対象とする「生鮮食品を除く総合指数」などがあります。

民間の生活水準を示す指標とされており、年金の改定や経済施策などにも利用されています。

 

⑦失業率

雇用情勢や景気動向を表す重要な指標で、総務省統計局が毎月発表しています。

失業率は景気が悪くなると上昇し、良くなると低下する傾向にあります。

 

日本では労働人口(15歳以上の就業者+完全失業者)に占める完全失業者の割合を指します。

完全失業者の定義は「働く能力や意志があるが就業の機会がない」という人で、求職者も含みます。

 

このように、一見単体の企業とは何の関連もない情報でも、株価には大きく影響することがあります。

 

株価が変動する前にこれらの指標を使って予想ができなかったとしても、後に遡って原因を把握することも大事で、それらを繰り返していくうちに投資が上手になっていきます。

 

情報収集は時間を使うので大変ですが、損失を広げないためにも頑張って勉強しましょう🙆🏼‍♂️