老後費用をどのようにシミュレーションしていくか。
どうもガブリです。
2019年に政府から発表された「老後2,000万円問題」など、老後の資金が不安視されるニュースがたくさんあります。
しかし誰にでも共通の必要資金など存在しないはずなので、「自分にとってはどれくらい足りない可能性があるのか」については最も大事なポイントであると同時に誰かが教えてくれたりはしない分野でもあります。
そこで今日は、老後費用のシミュレーションについてどのようにして考えていくべきかなどについて書いていきたいと思います🖋
まず老後資金についてお金の動き方を簡単にイメージするとなると、定年退職というポイントを機に労働収入がなくなるので基本的には資金は取り崩していくことになります。
そのため現役時代は老後に減少していく資金を積み立てていく必要があり、自分が定年退職後にどのくらい生きるのかを想像することがシミュレーションを組む際のポイントとなってくるでしょう。
多くの人が「老後は年金生活」で成立すると思っているようですが、実際に年金だけで生活ができるかというとそう簡単ではありません。
まず年金について老後どのくらいもらえるのかについては、現役時代の働き方によって異なります。
年金を将来的に受給するために現役時代は年金保険料を納めることになりますが、自営業やフリーランスの人は国民年金保。険料を、会社員や公務員の人は厚生年金保険料を納めます。
年金の保険料を納める最長年数は40年ですが、例えば国民年金の場合は40年間の年金保険料を全て納めた場合、2021年に貰えてた年金受給額は「78万900円」です。（毎年受給額は変動しています。）
国民年金保険料はきちんと支払われていないことも多く、保険料の未納や免除があった場合にはこの予定受給額から減額されることになるのでもっと少ない金額となります。
厚生年金の場合は所得によって年金保険料も異なり、それに応じて受給額も変わるので人それぞれですが、おおvよそが国民年金保険よりは多くの金額を受け取ることができます。
ではこの年金だけでは生活が難しいとした場合、後はどのような資金に頼ることができるでしょうか。
それは「退職金」や「その他の金融資産」です。
退職金に関しては支給されない企業もあるので、退職金があてにならないという人はその他の資産に頼るしかありません。
その他の金融資産というのは「預貯金」や「保険の積立」、「株式投資などによる収益」がそれにあたり、これをどれだけ生活不足分に充当できるかが老後を決めることになります。
では逆に老後は何にお金を使うことになるのかを見てみましょう👀
①住居費
②日常生活費
③ゆとり費用
の3つに分けて考えることができます。
住宅費用はマイホームの場合はローンを完済するまで返済費用がかかることになり、マンションなどの場合はローンの返済が終わっても管理費や修繕積立金などがかかってきます。
また、数年〜数十年単位で修繕も必要になってくるので、それらも必要になります。
賃貸の場合は家賃がかかるので、毎月の家賃と更新時期にかかる更新料を支払い続ける余力が必要です。
次に日常生活費については食費や水道光熱費、電話やインターネット環境の継続による通信費などがそれにあたります。
これについては現在の金額よりも多く見積もっておくと良いでしょう。
理由は老後は仕事に行く時間がなくなるので自宅時間が増え、光熱費などは上がる傾向にあるためです。
次にゆとり費用については旅行や趣味などにかかる費用のことです。
仕事をする時間がそのまま自由時間になるので、好きなことをしようと思えばいくらでも時間を使うことができます。
逆を言えばゆとり費用についてきちんと考えず、「将来は慎ましく節約生活を送っていく」なんて考えていると実際とのギャップに驚くことになるので気をつけましょう。
これらをイメージした時に現在の収入や資産で将来が安心と考えられるかどうかが老後費用のポイントになるのではないでしょうか。
つまり計算するとすれば、「年金受給額＋退職金＋その他資産＝」が老後資産となりますが、「年金受給額 − 1年分の老後生活費＝」が将来の過不足金額となるので、それに合わせて「（退職金＋その他の金融資産）÷ 不足金額＝」を計算することで現在の資産で老後生活を送れる年数がわかります。
なんとなくどうにかなりそうと思ってしまいがちな老後生活ですが、後からではどうにもならないので、どうするかは別としてもまずは把握することから始めてみましょう🙆🏼♂️
