老後資金を不動産投資で行う人が多い理由。
どうもガブリです。
不動産投資入門 | 山中 龍也 | 金融・ファイナンス | Kindleストア | Amazon
昨今では特に老後の資金不足がニュースとなっており、少子高齢化の影響からも年金受給不安が年々に増して不安視されています。
そんな中、老後の資金工面として不動産投資が選ばれることも多く、人によっては「なぜそんなに高額でリスクの高い投資をあえて選ぶの!?」と感じる方もいるようですが、不動産投資こそきちんとスタートすればその他の投資に比べてもリスクはそんなに高くはありません。
そこで今日は、老後資金の準備として不動産投資が選ばれている理由などについて書いていきたいと思います🖋
まず老後の定義については難しいところですが、現在で年金受給ができる年齢ということで定義すると60歳〜65歳以降が「老後」と言えると思います。
そして老後のために資金準備をするのであれば、いわゆる老後になってからでは遅く、できる限り早いうちから準備をしておくことが大事です。
そもそも老後資金が本当に不足しているのかという点についてわからない方もいると思うので触れておくと、現時点で既に年金受給額は少ないと感じている高齢の方も多く、これからはもっと減少傾向にあると言われているので、今現役世代の方は将来に向けて何かしら考えないといけないですし、実際に政府も自分の将来は自分で守るようにというようなことを少し遠回しに言っている事実もあります。
ではまず今の年金事情を見てみましょう👀
公益財団法人生命保険文化センターが実施した調査のうち「2019年生活保障に関する調査」によると、「老後の夫婦2人暮らしで必要になる日常生活費はいくらだと思うか」との質問について、月額の平均は22万1,000円という結果になっています。
また、よく言われる「ゆとりのある生活をするために必要な生活費は?」との質問に対しては36万1,000円という結果になっています。
もちろん平均値ということは人によってこれよりも少ない金額で生活をしていくことは可能ですが、とはいえわざわざギリギリの生活費で老後を終えたいと考える人はいないでしょうし、老後は仕事がなくなるために時間がものすごくあるので、ギリギリの生活費しかない状態では精神衛生上も良くありません。
では改めてこのような状態を回避するために不動産投資はなぜ選ばれているのでしょうか。
まず不動産投資は将来的に家賃収入が年金プラスアルファになるというのがポイントです。
不動産投資では不動産を所有することでその家を第三者へ賃貸することによって得られる家賃収入が存在するため、労働しなくてもそれが不労所得となります。
とはいえ固定資産税や修繕費など定期的または不定期にかかる固定費もあるので、それらは差し引かなければなりませんが、日々の労働の必要がない点では老後も安心して運用が可能です。
また、不動産を購入する際には基本的に「団体信用生命保険」へ加入するのですが、この保険に加入しておくと返済途中で死亡・重度の障害を受けた場合にはローンの残債を保険会社が負担してくれるので、資産としての不動産は残りますが、借金が消えるという点で遺族の方がいる場合にも有効的に資産が残せるといったメリットがあります。
そのためにも闇雲に不動産投資を始めようとするのではなく、現在の年齢から考えて不動産投資を始めた場合に何歳で完済できるのかなどの収支のシミュレーションをしつつも、家賃が下がりにくい地域の不動産を選択するなど専門的な目線も必要になってきます。
しかしこれらが最初からわかるという人はいないので、どのような物件を選ぶべきかは不動産屋に相談しながら見識を広げ、感覚を掴んでいくことが大事ですが、きちんと順序を踏めば老後対策として大きな味方になるでしょう。
どの投資においてもリスクは避けられないものですが、何より大きなリスクとなり得るのは「知らないものに手を出す」ということなので、ちゃんと理解して始めるのなら大きなリスクにはなりません。
まずは自分の力で知識を深める努力をすることからスタートしましょう🙆🏼♂️