住宅を購入するタイミングは実は同時に保険を見直すタイミングなの知ってる?
どうもガブリです。
不動産投資入門 | 山中 龍也 | 金融・ファイナンス | Kindleストア | Amazon
日本人の8割前後が加入していると言われている生命保険。
いわゆる自分に何かあったときに残された人の生活が困ってしまわないようにと事前に保険会社へお金を支払って策をとるものですが、これら支払っていることでどれほどの保障が得られるか詳しく把握しているでしょうか?
保険に加入している多くの人は「知り合いが保険屋さんだから紹介で加入した」とか「会社に営業に来た保険屋さんに勧められたものに加入した」など、自身でしっかりと把握して決めていない人が多いようです。
さらに定期的に保険屋さんからくる見直しのタイミングに従って見直しをしているという人も多いですが、保障のポイントはあくまで「必要な分を必要な支出でカバーする」ということなので、自分で見直しのタイミングが計れることが理想的とされます。
そこで大きな目安となるのが「住宅の購入時」。
住宅購入を検討したことがない人はピンとこないかもしれませんが、住宅購入時には金融機関からローンを組むことがほとんどで、その際に「団体信用生命保険」というものに加入する機会があるので、これに加入することができれば、民間の生命保険は内容が重複することがあるので、解約してしまうという人も多いのです。
そこで今日は住宅購入による団体信用生命保険(以下“団信”)と一般の生命保険との違いなどについて書いていきたいと思います🖋
団信も一般の生命保険同様、
・生命保険料を支払う人である【契約者】
・生命保険の対象となる【被保険者】
・生命保険料を受け取れる【受取人】
の3者に分かれますが、生命保険の効果は被保険者が亡くなった場合です。
しかし団信の場合は、住宅ローンを組む際に団信へ加入し、保険料は借入金利に含まれているので、ローンを返済しながら保険料を支払うという仕組みになっていて、その後はローン契約者が亡くなった場合や高度障害にかかった場合など、団信が利用できる一定の状態となった時にローンの残債全てを保険会社が金融機関に支払ってくれるという契約内容になっているので、住宅そのものは家族に残りますが、借金はゼロになるという効果を持っているのです。
つまり一般の生命保険では被保険者が死亡時した際に受取人がお金を受け取れるというものになっていますが、団信ではローン契約者が団信適用条件を満たしたときに受取人が住宅を受け取れるようになっているのです。
もちろんその住宅はその後売却してお金にすることもできるので、そういった意味では一般の生命保険と重複するということで、住宅購入時に団信に加入して一般の生命保険は解約してしまうという方も多いのです。
さらに一般の生命保険よりも団信の方が相続税の控除額も大きく、例えばその住宅をマイホームとして相続する場合に、330平方メートル以内の土地の相続に関しては相続税評価額が8割も減少するなど、その軽減措置もかなり大きいものになります。
また、保険料の支払いに関しても一般の生命保険の場合は被保険者が亡くなった場合に受取人がいくら貰えるのかによって保険料が決定されますが、そもそもこの「いくら貰えるのか」を設定する際に適切な金額が選べないと支払い保険料の負担が過大になってしまうということがありますが、団信の場合はローン契約者が団信適用となったら「住宅が貰える」という点で保険金の設定の必要がないので、過大な保険金を設定することで無駄な保険料を支払うという懸念もなくなります。
このようにお互い似たようで違った特性を持っているので、団信を契約した時点で一般の生命保険を思い切って解約しても良いかもしれませんし、団信だけでは住宅だけでお金が満足に残せないので、団信契約時に一般の生命保険の契約内容をちょっと見直して保険料を軽減させるというような調整をするのも良いでしょう。
これらも知らないと気づかずに必要以上の保障に大きな負担を抱えているかもしれないので、是非皆さんもチェックしてみるようにしましょう🙆🏼♂️