「もしも」が保険じゃなくて不動産になっている理由。
どうもガブリです。
日本国民の8割前後が加入しているといわれる保険ですが、万が一に備えるものの王道と考えられています。
しかし保険の内容は複雑であることも多く、内容を把握している人は意外と少ないという事実もあります。
つまり自分の保険がどのような事態にどこまで保障してくれるかはわからないけど、言われた通りの値段を毎月支払うという選択をしている人も多いのです。
そこで最近はとりあえず保険に加入するのではなく、必要な保障に必要なだけのお金をかけるという考え方が浸透してきて、不動産に目を向ける層が一定数増えてきています。
ということで今日は「なぜ最近の人たちは保障対象に不動産を選ぶのか」について書いていこうと思います🖋
まず保障について考える際には「遺族の方に残す」という観点も大きな比重を持っていますが、そういう意味では「自分がいなくなったときに毎月かかるお金って何があるだろう？」と想像することも大切です。
生命保険で保障をとっていこうと思った場合、どのような商品を選ぶかという点でも色々な選択肢がありますが、大まかに分けると「収入保障型」「定期保険」「終身保険」の3つかと思います。
収入保障型は加入者が亡くなってしまった場合に遺族の方の生活を支えるための保険として活躍するものですが、収入保障型の保険は加入からの年数が経過すると必要保障額も減額していくという保険なので、つまりは遺族が受け取ることのできる金額も減少していくというものになります。
その代わり保険料は安い傾向にありますが、亡くなった後に一定期間遺族に毎月いくら受け取れるようにするかを選んで加入できるというものです。
次に定期保険ですが、定期保険は加入してから保険の満了期間まで保険金額が変わらないという保険です。
収入保障型に比べると、保険金額が変わらないという点で受け取るタイミングが早くても遅くても変わらないというのはメリットと言えるでしょう。
その代わりに収入保障型に比べて保険料が高いので、良し悪しは判断が必要です。
次に終身保険の場合、上記の保険に比べると支払う保険料は一番高い傾向にあります。
その理由は収入保障型や定期保険の場合、一定期間の保障でしかないためその期間を過ぎてしまうと遺族に保険金が支払われなくなるという性質がありますが、終身保険の場合はどのタイミングで亡くなってしまったとしても必ず保険金が支払われるというものだからです。
このように選ぶ商品によって必要な保障が選べる生命保険ですが、なぜ不動産が保険に置き換わるということになるのでしょうか。
それは不動産の購入時には「団体信用生命保険（以下“団信”）」という保険に加入することができるからなのです。
団信がどのようなものかというと、不動産を購入する際にはほとんどの方が金融機関の力を借りてローンを組むことになりますが、その時に団信に加入しておくと、その後ローンの契約者に万が一のことがあった場合、残りの残債をゼロにできるというものです。
しかもこの団信が適用となる範囲もそれなりに広く、
・契約者が死亡または高度障害になってしまったとき
を基本としつつ、そのほかにも
・ガンと診断された場合
・3大疾病となった場合
といった状況で適用となります。
契約の内容が充実しているものの方が保険料が高いのですが、団信の特徴として保険料は物件の月々の返済の金利に含まれているので、生命保険と変わらない感覚で支払えるというのも魅力の一つです。
これらのような特性のある生命保険と不動産による団信ですが、万が一のために不動産を選ぶ人が増えている大きな理由として、生命保険の場合はいずれ保険金が支払われなくなる日が来ますが、不動産の場合は建物がある限りは住居として役目を果たし続けますし、土地も手に入るので、立て直しなども検討すればそのまた次の世代にも残すことが可能になります。
不動産はこのように残せるもののボリュームが大きく期間も長いのが特徴で、もちろん生前のときにも住居として活躍することを考えると、亡くなった場合にだけ効果を発揮する生命保険に毎月お金を支払うのはもったいないと感じる人が出てくるのも気持ちがわかります。
このように、「みんながやっているから」という理由でなんとなく保険に加入するのでなく、生命保険でも商品性を理解し、不動産などの他の資産とも相関関係を作っていけるようになるのが理想ですので、面倒くさがらず必要なだけの保障とお得な保障を見つけられるようにしましょう🙆🏼♂️
